２０２６年度　日創研徳島経営研究会　会長方針

会長　　　　木根　直美

■会長方針

学びを実践に、想いを成果に
〜共に学ぶつながりが、実践を支える力になる〜

2026年度の本部会長方針「本気ですれば たいていのことはできる」を元に、徳島経営研究会では “本気を温かいつながりの中で形にしていく” 一年にします。
それは、仲間と互いに励まし合い、安心して挑戦できる場の中で、学びを実践に変え、成果へと結びつけることです。
例会での気づきが翌日の行動に変わり、委員会での対話が新たな挑戦を後押しし、仲間からの応援が「最後までやり抜く力」となる、そんな積み重ねを大切にします。どんなに先の見えない時代でも、信頼できる仲間と共に学び、挑戦し続ける姿勢こそが経営の未来を創る力です。徳島経営研究会には、互いを尊重し、刺激し合い、支え合う温かく挑戦心に満ちた風土があります。これこそが私たちの最大の財産であり、地域と企業、そして人を元気にしていく源泉です。
経営者に求められる「結果」を導くのは、日々の“学び”と“実践”の積み重ねです。
本年度は、例会や委員会、日々の対話やつながりを通じて、自社の課題を可視化し、改善アクションに結びつける実践の場をつくります。
そして、誰もが安心して相談でき、新たな挑戦に踏み出せる場を育みながら、
「実践の共有から共感が生まれる経営研究会」を目指します。
少しでも多くの会員さんが「ここにいてよかった」と心から思える、そんな一年を共に創り上げていきましょう。

■ 重点方針（5つの柱）

① 「あり方」と「実行力」を磨く
・例会や委員会の質を高め、学びを実践につなげる
・会長挨拶にて、その日の学びに合った”松下幸之助翁”の言葉を深堀する

② 安心して学べる関係づくり
・立場や経験に関係なく意見できる雰囲気をつくる
・若手・女性・新入会員も参加しやすい工夫

③ 入会支援と関わりの質を高める
・トライアルから仲間へ、一歩踏み出したくなる関わり方を研究・共有

④ 役割の最適化 × やりがいの最大化
・ITやAIを活用し、短時間集中・オンラインミーティング等で効率化
・家庭や事業との両立に配慮した“柔軟な関わり方”を導入

⑤ 未来にひらかれた学びと連携
・地域や次世代とつながる活動（例：学生招待など）
・他経営研究会との交流や異業種の学びで視野を広げる

 

■運営具体策
・AI議事録・各種ITツールの導入（運営負担削減＋共有の質向上）
・「各社でのIT、AI活用発表会」開催（ChatGPT、Google Workspace等）
・理事会出席率　 100％
・例会出席率　　　70％
・本部研修参加率　40％
・全国大会参加者　20名
・全国経営方針発表大会参加：発表者10名、オブザーブ10名
・会員数：トライアル10名、入会5名（過去トライアル受講者掘り起こしも含む）